理学療法士が公務員として働くメリット・デメリットとは？

理学療法士は、リハビリプランの設計と治療・介助を行う仕事です。理学療法士に限ったことではありませんが、市民病院などで働く医療関係者は公務員扱いとなり、民間とは違ったメリット・デメリットが存在します。今回は、理学療法士が公務員として働くメリット・デメリットを解説します。就職先に悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。

理学療法士が公務員として働くメリット

理学療法士の勤務先というと病院や施設などが一般的ですが、国や地方自治体が経営している職場で働く理学療法士は公務員扱いとなります。勤務先としてあえて公務員となる職場を選ぶことで、どのようなメリットがあるのでしょうか？ここでは、公務員として働くメリットをご紹介します。

土日祝日などカレンダー通りの休みとなるケースが多い

理学療法士が働く場には病院や高齢者施設などがありますが、民間であれば基本的には土日祝日も出勤となることが多いです。公務員であればカレンダー通りに休みが取れるケースがほとんどであるため、土日だけでなくお盆休み・正月休みなどもしっかりと確保できます。民間の医療機関や施設と比較すると、プライベートを充実させやすいのが公務員ならではのメリットの一つです。

安定して長く働けることが多い

公務員として勤務する場合、勤務先の病院・施設は国や地方自治体が経営を行っています。民間では経営不振による病院閉鎖やリストラなどの不安がありますが、公務員の場合はその心配はほとんどないといってよいでしょう。「理学療法士として一つの職場で長く働きたい！」という方は、公務員として勤めるのが安心です。

福利厚生が充実している

公務員は民間と比較すると福利厚生が充実しているケースが多く、通勤手当や住宅手当、家族手当などの各種手当はもちろん、賞与、退職金などもしっかりともらえる職場がほとんどです。また、公務員は年功序列が一般的であるため、長く勤めれば勤めるほど昇給しやすいのもメリットの一つです。

年収相場・生涯年収が多い

先述の通り、公務員として働くと賞与や退職金がしっかりともらえるケースが多いです。そのため、民間で働く理学療法士と比較すると、公務員は年収相場や生涯年収が高くなる傾向にあります。理学療法士として少しでも多く収入を得たい場合、公務員として働ける職場を選ぶのがよいでしょう。

理学療法士が公務員として働くデメリット

ここまで理学療法士が公務員として働くメリットについて解説しましたが、反対に民間の職場ではないようなデメリットもあります。ここでは、公務員として働くデメリットをご紹介します。

職場以外でのほかの仕事ができなくなる

公務員は原則として副業が禁止されています。理学療法士としての日々の仕事はもちろんですが、休日に非常勤の理学療法士として勤務したり、理学療法士向けのセミナー開催を行うことにやりがいを感じている人もいるでしょう。これらはすべて副業扱いとなってしまうため、公務員として働く場合には、その職場以外での活動や収入源が絶たれてしまいます。「日々の仕事以外にもさまざまなことに挑戦しながら収入源を複数確保したい！」という人には、公務員として働くのは向いていないといえます。

キャリアアップは年功序列

理学療法士に限ったことではありませんが、公務員は年功序列でキャリアアップしていくのが一般的です。理学療法士としてのスキルアップのため努力したり、その努力によって何らかの結果を残したりしたとしても、それらがしっかりとキャリアアップに反映される可能性はあまり高くないでしょう。「とにかく実力主義で評価されたい！」という場合には、公務員特有の年功序列制度はデメリットにもなり得ます。

理学療法士が公務員として働くためには？

理学療法士が公務員として働くには、理学療法士の国家試験とは別に、公務員試験に合格する必要があります。公務員試験の内容は就職先によっても異なりますが、専門知識以外の一般教養科目が取り入れられていることも少なくありません。一般教養科目の内容は理学療法士の養成校では習わない内容であるため、希望する勤務先の試験内容を事前に確認しておき、しっかりと対策をしてから試験に臨みましょう。

中には独学では合格が難しいケースもあるため、その場合は通信講座や予備校での対策も視野に入れる必要があります。また、筆記試験に加えて面接試験も行われますが、面接試験では民間の病院や施設と大きく異なる質問内容はあまりないと考えてよいでしょう。

今回は、理学療法士が公務員として働くメリット・デメリットについて詳しく解説しました。国や地方自治体が経営する病院・施設には、休日が取りやすいことや福利厚生が充実していることなどのメリットも多いですが、副業として別の活動も行いたい人、実力主義のキャリアアップを目指す人には民間がおすすめであるといえます。自分の理想とする働き方はどんなスタイルであるかを考え、それぞれに合った職場を見つけてください。

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